土日も働ける人は「強い」
｜365日リハ体制の要件化で高まるPT・OT・STの価値

何が変わったのか

2026年（令和8年度）の診療報酬改定で、回復期リハビリテーション病棟入院料1〜4のすべてで、土日・祝日を含む「全日（365日）リハビリ提供体制」が施設基準として要件化されました（2026年6月施行）。

これまでは加算などで“努力目標”に近かった休日リハの提供が、回復期では事実上の必須条件になったということです。あわせてリハビリ実績指数の基準も引き上げられ、休日も含めたリハ提供が、これまで以上に病棟の収益に直結する仕組みになりました。

病院側は「休日に働ける人」が欲しい

365日体制を維持するには、当然ながら土日・祝日にもリハビリを提供できるスタッフが必要です。つまり病院・施設にとって、休日に勤務できるセラピストの確保が、経営に直結する課題になりました。

実際、病院団体の会議でも「今後リハ職の確保が非常に厳しい」という懸念が示されています。要件は厳しくなる一方で、人手は足りない——この構図が、今まさに広がりつつあります。

一方で、「土日は休みたい」人は増えている

ところが現場では逆の動きもあります。ワークライフバランスを重視して、「土日祝に休める職場」を選ぶリハビリ職が増えているのです。365日体制（シフト制で平日休み）の職場を、あえて避ける人も少なくありません。

だから「休日に働ける」のは“強み”になる

ここで発想を変えてみましょう。みんなが避ける条件は、できる人にとっては有利な条件になります。「土日も勤務できます」と言える人は、365日体制をまわしたい病院にとって、まさに喉から手が出るほど欲しい人材です。

• ◎休日に働ける条件は、採用で優遇されやすい（給与・役職などの交渉材料にも）
• ◎「平日に休める」と捉えれば、混まない時間に動ける・平日の手続きがしやすいメリットも
• ◎シフトの希望が通りやすい職場を選べば、休日勤務と私生活は両立できる

もちろん「やっぱり土日に休みたい」のも、まったく正当な希望です。その場合は、日祝休みの一般病院や、日曜固定休みのデイ・訪問リハなど、休日体制が自分に合う職場を選ぶことが大切になります。

大事なのは「休日体制の実態」を知ること

「休日に働けるのを強みにしたい」人も、「土日は休みたい」人も、共通して大切なのは——その職場が実際にどんな休日体制で回っているのかを、入る前に正確に知ることです。

「土日休み」と書いてあっても、実際はシフトで月1〜2回は出勤、というケースもあります。求人票の表記だけでは分からない部分は、職場を取材して内部事情を教えてくれる転職サービスを使うと確認しやすくなります。